BNPパリバ・ショック（2007年）後の日経平均株価チャート

2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表した。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡った。

そして信用不安が台頭、世界的な株安が引き起こされた。この騒動はBNPパリバ・ショックと呼ばれている。

パリバ・ショック時の日経平均株価チャート

パリバ・ショックで日経平均株価は急落した。

特に8月17日は場中に円高が進行し、輸出企業の業績悪化が予想されたため、急激に株が売られた。日経平均株価は前日比874.82円安（5.417%安）となった。結果、パリバ・ショック直前の8月9日高値17274.33円と比べれば、日経平均株価は2,000円以上の暴落となった。

当時、サブプライムローン問題は日本では対岸の火事だったが、為替の円高を通じて、日本の株も株安となった。

パリバショック時の為替の円高も、急激なものだった。

8月8日には1ドル119.72円であった米ドル/円為替相場は、8月17日には1ドル111.61円をつけるまで円高に振れた。短期間に8.11円（6.8%）もの円高が進行した計算になる。
パリバ・ショック（2007年）時の米ドル/円為替チャート　金融危機の足音に、為替はどう反応したか？

パリバ・ショックの後も、サブプライムローン危機は悪化した。証券化商品の値崩れにより2008年にはリーマン・ブラザーズが破綻し、リーマン・ショックとして知られる世界的な金融危機を招いた。

パリバ・ショックで日経平均株価は急落したが、その後のリーマン・ショックで日経平均株価は文字通り半値になった。金融危機で株価は半減しうるというこの事実は、運用資産のリスク検証において教訓として意識される。